当調査は、1960年以来日本で唯一の「改善・提案活動」実績調査です。
ご多忙のところ誠に恐れ入りますが、改善・提案活動の一層の発展のため、回答になにとぞご協力お願い申し上げます。
2020年5月 一般社団法人日本経営協会／日本HR協会
下記回答フォームにご入力、あるいは回答用紙をダウンロード願います。
回答用紙は、メール、もしくはFAXにて日本HR協会へ送信願います。
アンケートフォームでのご回答が、手間が少なくオススメです。
前回と比べ、回答企業数は約10％減少したものの、対象者数は5％上昇。参加率も5.4％の
対象者数増加の要因の一つには、非正規社員への改善活動の広がりがあると考えます。
回答を見ていると、「派遣・パート・アルバイトを含む」といった記述が、年々、増えて
います。
今や三人に一人が非正規の時代。正規、非正規関係なく改善を推進していくことが必須です。
※集計実数：391事業所