当調査は、1960年以来日本で唯一の「改善・提案活動」実績調査です。
ご多忙のところ誠に恐れ入りますが、改善・提案活動の一層の発展のため、今調査の回答になにとぞご協力願います。
2019年5月 一般社団法人日本経営協会／日本HR協会
下記回答フォームにご入力、あるいは回答用紙をダウンロード願います。
回答用紙は、メール、もしくはFAXにて日本HR協会へ送信願います。
※一番のオススメは回答フォームでの回答です。入力するだけでOK。メール送信不要です。
前回と比べ、対象者数が約20％のマイナスでした。
とはいえ、一人当たりで見てみると、改善・提案件数はわずかに増加。改善活動は従来通り安定して実施されています。
今回は改善教育・推進額が大きく増加。奨金額も増えています。改善活動に力を入れようとする企業の意図が見て取れる結果となりました。
※集計実数：436事業所