改善・提案実績調査 – 日本ＨＲ協会

当調査は、日本で唯一、改善活動の実態を把握するものです。
日本HR協会と一般社団法人日本経営協会の共催で全国民間企業を対象に毎年実施しております。

2020年の調査は終了しました。ご回答ありがとうございました。

今年も当調査にご協力いただきました皆さま、誠にありがとうございました。

集計結果：下記にて掲載
- 「創意とくふう」誌　2020年11月号
- 日本HR協会ウェブサイト（当ページ）
次回参加へのお願い
- 次回は2021年6月に実施予定です。
  当調査へ初めてご参加をご希望の場合は、下記問い合わせ先までご連絡願います。

2019年度集計結果 (調査実施は2020年）

コロナウイルス感染拡大の影響か、回答数は前年に比べて12.５％減少しました。
しかし、一人当たりの改善件数は14.１件と昨年度と変わりありません。
全体の活動傾向としては、弊誌で推奨している一人月一件の目標を達成。
改善活動がしっかり根付いた状態と見ることができます。
※集計実数：342事業所

お問合せ先：日本ＨＲ協会
TEL： 06-4790-0370　FAX：0120-03-2904　メール： info@hr-kaizen.com
調査主体：一般社団法人日本経営協会／日本ＨＲ協会

よくある質問

どのような企業が回答していますか？

社員数万人の巨大企業から、少数精鋭でカイゼン活動を展開する企業まで千差万別です。具体的なデータは「事業所ごとのデータ」をご覧ください。

調査参加には費用がいるのですか？

不要です。

すべての項目に回答しなければいけませんか？

回答必須項目以外は、可能な範囲でご回答ください。

工場単位、支店単位では回答できないのですか？

工場や支店単独の回答も受け付けています。
全国総合値の集計時には、本社と支社に重なり部分があれば除して算出します。

官公庁対象の調査はしないのですか？

当調査は原則的に民間企業を対象としています。
活動の歴史や沿革を異にする都道府県などの地方自治体は回答対象としておりません。しかし、官公庁における「行政改革・改善」以来、民間に劣らず改善活動が隆盛となってきた現状を鑑み、｢創意とくふう」誌では、改善を展開している自治体に取材、その活動の様子や事例を紹介しております。