改善・提案実績調査

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ただいま調査実施中：2021年6月30日（水）締切

改善・提案活動実績調査　ご協力のお願い

当調査は、1960年以来日本で唯一の「改善・提案活動」実績調査です。
ご多忙のところ誠に恐れ入りますが、改善・提案活動の一層の発展のため、回答になにとぞご協力お願い申し上げます。
2021年5月　一般社団法人日本経営協会／日本HR協会

回答方法

下記アンケートフォームにご入力、あるいは回答用紙をダウンロード願います。
回答用紙は、メール、もしくはFAXにて日本HR協会へ送信願います。
アンケートフォームでのご回答が、手間が少なくオススメです。

回答締め切り

回答企業様には 紙版「創意とくふう」誌引き換えクーポン プレゼント

・1.582円相当のクーポンです（1冊832円 + 送料750円）。
・日本HR協会ショップサイトでのみ、ご利用可能なクーポンです。

※必須事項をご記入の上、ご回答いただいた企業様が対象です。7月末ごろ、メールでの配布となります。

調査結果の掲載

  • ｢創意とくふう」誌　2021年11月号（2021年10月20日頃発行）
  • 当ウェブサイト
  • ｢改善・提案：季刊誌秋号」

2019年度集計結果 (調査実施は2020年）

コロナウイルス感染拡大の影響か、回答数は前年に比べて12.５％減少しました。
しかし、一人当たりの改善件数は14.１件と昨年度と変わりありません。
全体の活動傾向としては、弊誌で推奨している一人月一件の目標を達成。
改善活動がしっかり根付いた状態と見ることができます。
※集計実数：342事業所

  • お問合せ先：日本ＨＲ協会
    TEL： 06-4790-0370　FAX：0120-03-2904　メール： info@hr-kaizen.com
  • 調査主体：一般社団法人日本経営協会／日本ＨＲ協会

よくある質問

どのような企業が回答していますか？

社員数万人の巨大企業から、少数精鋭でカイゼン活動を展開する企業まで千差万別です。具体的なデータは「事業所ごとのデータ」をご覧ください。

調査参加には費用がいるのですか？

不要です。

すべての項目に回答しなければいけませんか？

回答必須項目以外は、可能な範囲でご回答ください。

工場単位、支店単位では回答できないのですか？

工場や支店単独の回答も受け付けています。
全国総合値の集計時には、本社と支社に重なり部分があれば除して算出します。

官公庁対象の調査はしないのですか？

当調査は原則的に民間企業を対象としています。
活動の歴史や沿革を異にする都道府県などの地方自治体は回答対象としておりません。しかし、官公庁における「行政改革・改善」以来、民間に劣らず改善活動が隆盛となってきた現状を鑑み、｢創意とくふう」誌では、改善を展開している自治体に取材、その活動の様子や事例を紹介しております。