2018年11月号
特集2
今年は改善教育・推進額と奨金額が増加。
人手不足の中、個人の改善を重視する企業が増えている。
また、今年のテーマ調査は、「改善の目標件数」について。
日本HR協会が推奨する目標「1人当たり月1件」との比較も掲載。
・【2017年年度総合集計】
2017年度の全回答企業数は436社
・【1人当たり改善・提案件数】
上位100位までをランキング
・【過去20年間の改善・提案活動動向】
改善活動の推移が見えてくる