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今年度は回答企業数が大幅アップ、対象者数も増える結果となった。
しかし、１人当たりの改善・提案件数は減少。
内容や質へのこだわりも一因と見られるが、実施率が順調に右肩上がりなのは、
改善が深く根付いている証しである。

【2014年度総合集計】
全回答数は476。うち重複するものが1あり、集計実数は475となる

【1人当たり改善・提案件数】
上位100位までをランキング

【過去20年間の改善・提案活動動向】
時代とともに改善活動にも変化が見られる