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改善・5S活動をサポートいたします。

改善・提案活動実績調査 ご協力のお願い

今年も「改善活動実績調査」の季節がやってまいりました。
当調査は1960年以来、全国の民間企業を対象に毎年実施している日本で唯一の「改善・提案活動」の実態に関する調査です。
改善・提案活動の一層の発展・定着のため、ご協力のほどお願い申しあげます。
60年以上の歴史ある当調査にぜひ、ご参加願います。

2024年6月 一般社団法人日本経営協会/日本HR協会

回答方法

下記アンケートフォームにご入力、あるいは回答用紙をダウンロード願います。
回答用紙は、メール、もしくはFAXにて日本HR協会へ送信願います。
アンケートフォームでのご回答が、手間が少なくおすすめです。

回答締切

2024年6月30日(日)必着

回答企業様には 紙版「創意とくふう」誌引き換えクーポン プレゼント

・1,822円相当のクーポンです(1冊1,072円 + 送料750円)。
日本HR協会のオンラインショッピングページでのみ、ご利用いただけるクーポンです。

※ご回答に関する必須事項をすべてご記入いただいた企業様が対象です。
10月末頃、メールでの配布となります。

調査結果の掲載

  • 「創意とくふう」誌 2024年11月号(2024年10月20日頃発行)
  • 日本HR協会ウェブサイト
  • 「改善・提案:季刊誌秋号」

2022年度集計結果 (調査実施は2023年)

近年はコロナ禍、緊急事態宣言などの影響もあり、改善活動の中止や縮小の傾向が見られました。
しかし、「本年度から再開した」という声もあり、活動再開の兆しは、数字にもあらわれています。
過去2年間で、「参加率」は約10%も低下していましたが、本年度はコロナ禍以前の19年度を上
回る74・3%となりました。全員参加の改善活動の新たなスタートとなるのではないでしょうか。

※集計実数:310事業所

  • お問合せ先:日本HR協会
    TEL: 06-4790-0370 FAX:0120-03-2904 メール: info@hr-kaizen.com
  • 調査主体:一般社団法人日本経営協会・日本HR協会

よくある質問

Q.どのような企業が回答していますか?

社員数万人の巨大企業から、少数精鋭でカイゼン活動を展開する企業まで千差万別です。具体的なデータは「事業所ごとのデータ」をご覧ください。

Q.調査参加には費用がいるのですか?

不要です。

Q.すべての項目に回答しなければいけませんか?

回答必須項目以外は、可能な範囲でご回答ください。

Q.工場単位、支店単位では回答できないのですか?

工場や支店単独の回答も受け付けています。
全国総合値の集計時には、本社と支社に重なり部分があれば除して算出します。

Q.官公庁対象の調査はしないのですか?

当調査は原則的に民間企業を対象としています。
活動の歴史や沿革を異にする都道府県などの地方自治体は回答対象としておりません。しかし、官公庁における「行政改革・改善」以来、民間に劣らず改善活動が隆盛となってきた現状を鑑み、「創意とくふう」誌では、改善を展開している自治体に取材、その活動の様子や事例を紹介しております。