改善実績調査

当調査は、日本で唯一、改善活動の実態を把握するものです。
日本HR協会と一般社団法人日本経営協会の共催で全国民間企業を対象に毎年実施しております。


ただいま調査実施中:2018年6月29日(金)締切

  • アンケート用紙ダウンロード
    下記より回答用紙をダウンロードいただき、ご回答の後、FAXあるいはメールにて日本HR協会へ送信願います。
    TEL: 06-4790-0370 FAX:0120-03-2904 メール: info@hr-kaizen.com

  • 回答締め切り:2018年6月29日(金)必着
  • 調査結果:下記にて掲載予定

    • 「創意とくふう」誌 2018年11月号(2018年10月20日頃発行)
    • 日本HR協会ウェブサイト
    • 「改善・提案:季刊誌秋号」


2016年度集計結果 (調査実施は2017年)

今回、改善活動の活力指数となる「1人当たり改善・提案件数」「参加率」は、
ほぼ前年並みとなりました。わずかながら「実施率」がアップしていることから、
全国的に改善活動の定着が推察されます。今後のさらなる活性化が期待できます。
※集計実数:425事業所

  • お問合せ先:日本HR協会
    TEL: 06-4790-0370 FAX:0120-03-2904 メール: info@hr-kaizen.com
  • 調査主体:一般社団法人日本経営協会/日本HR協会


よくある質問

社員数万人の巨大企業から、少数精鋭でカイゼン活動を展開する企業まで千差万別です。具体的なデータは「事業所ごとのデータ」をご覧ください。

回答必須項目以外は、可能な範囲でご回答ください。

工場や支店単独の回答も受け付けています。
全国総合値の集計時には、本社と支社に重なり部分があれば除して算出します。

当調査は原則的に民間企業を対象としています。
活動の歴史や沿革を異にする都道府県などの地方自治体は回答対象としておりません。しかし、官公庁における「行政改革・改善」以来、民間に劣らず改善活動が隆盛となってきた現状を鑑み、「創意とくふう」誌では、改善を展開している自治体に取材、その活動の様子や事例を紹介しております。