改善・提案実績調査

ただいま調査実施中:2019年6月21日(金)締切


改善・提案活動実績調査 ご協力のお願い

当調査は、1960年以来日本で唯一の「改善・提案活動」実績調査です。
ご多忙のところ誠に恐れ入りますが、改善・提案活動の一層の発展のため、今調査の回答になにとぞご協力願います。
2019年5月 一般社団法人日本経営協会/日本HR協会


回答方法

下記回答フォームにご入力、あるいは回答用紙をダウンロード願います。
回答用紙は、メール、もしくはFAXにて日本HR協会へ送信願います。
での回答です。入力するだけでOK。メール送信不要です。

  • フリーFAX:0120-03-2904
  • メールアドレス: info@hr-kaizen.com


回答締め切り

回答企業様には 300円割引クーポン プレゼント(弊社オンラインショップで使用可)

※締切6月21日(金)までに、必須事項をご記入の上、ご回答いただいた企業様が対象です。メールでの配布となります。


調査結果の掲載

  • 「創意とくふう」誌 2019年11月号(2019年10月20日頃発行)
  • 当ウェブサイト
  • 「改善・提案:季刊誌秋号」


2017年度集計結果 (調査実施は2018年)

前回と比べ、対象者数が約20%のマイナスでした。
とはいえ、一人当たりで見てみると、改善・提案件数はわずかに増加。改善活動は従来通り安定して実施されています。
今回は改善教育・推進額が大きく増加。奨金額も増えています。改善活動に力を入れようとする企業の意図が見て取れる結果となりました。
※集計実数:436事業所

  • お問合せ先:日本HR協会
    TEL: 06-4790-0370 FAX:0120-03-2904 メール: info@hr-kaizen.com
  • 調査主体:一般社団法人日本経営協会/日本HR協会


よくある質問

社員数万人の巨大企業から、少数精鋭でカイゼン活動を展開する企業まで千差万別です。具体的なデータは「事業所ごとのデータ」をご覧ください。

回答必須項目以外は、可能な範囲でご回答ください。

工場や支店単独の回答も受け付けています。
全国総合値の集計時には、本社と支社に重なり部分があれば除して算出します。

当調査は原則的に民間企業を対象としています。
活動の歴史や沿革を異にする都道府県などの地方自治体は回答対象としておりません。しかし、官公庁における「行政改革・改善」以来、民間に劣らず改善活動が隆盛となってきた現状を鑑み、「創意とくふう」誌では、改善を展開している自治体に取材、その活動の様子や事例を紹介しております。