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「創意とくふう」をはじめとする弊社製作の商品は書店では販売しておりません。
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はい、もちろん。ショッピングサイト、電話、FAXで受け付けております。
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原則として請求書到着後1か月以内のお支払いをお願いしております。
お支払いが少し先になる場合は、その旨をご連絡いただけますと、とても助かります。
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下記いずれかの口座へお振込願います。振込手数料はお客様ご負担でお願いします。
口座名義:「株式会社日本HR協会(カブシキガイシャニホンエッチアールキョウカイ)」
三菱東京UFJ銀行 瓦町支店 当座2250
三井住友銀行 渋谷駅前支店 当座214457
ゆうちょ銀行 00120-9-0070209
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はい。在庫があるものにつきましては、バックナンバーを含め、「1部につき648円プラス送料」でご購入いただけます。
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現在「創意とくふう」PDF版の年間購読はございません。 必要な号をその都度ご購入願います。毎月1日発売です。
月刊誌「創意とくふう」年間購読を途中で中止したいのですが
誠に恐れ入りますが、年間購読ご契約期間内での中止は受け付けておりません。
事業所の統合等でお届け先での受け取り不可の場合は、別の事業所等へのお届け先を変更願います。
カイゼンについて
カイゼンは何のためにするのですか?
自分の仕事をもっとラクに、快適に、安全に、間違いなく、するために工夫します。
それがカイゼンの最大の目的です。カイゼンすると、仕事が効率的になったり、品質がよくなったりミスが減っていきます。つまり自分にとってのカイゼンは、会社のためにもプラスになるのです。
どうすればカイゼンできるのですか?
今の仕事のやり方を、よりラクな方法・手段に変えるのが「カイゼン」です。
そのためには、第一に「ムダなものや作業を見つけて、それをやめる」ことです。
ムダな作業・不要な作業からの手抜き。これがカイゼンへの最短距離です。
カイゼン活動ってなんですか?
「みなさん、積極的に自分の仕事をカイゼンしましょう」と職場の人々に働きかけて、どんどんカイゼンをしてもらう、といった活動です。
カイゼンで仕事がラクになるなら、わざわざ「活動」しなくても自主的にカイゼンがなされるのでは?
ところが、実態は少々異なります。
その理由として、
1)これまでの「慣れたやり方」を変えるのは億劫だ、という思い
2)「カイゼン」などして悪目立ちしたくない
3)カイゼンとは、大げさなことをするものだ
という誤解が多く、誰もが喜んでカイゼンをするとはならないのです。
カイゼン活動はどのように進めるのですか?
中心となって世話をする担当者を決めます(以下、事務局とします)。
カイゼンを実施した人は、そのカイゼン事例を事務局に報告します。報告を受けた事務局は、それを職場で共有化します。それに促され、どんどんと後続のカイゼンがでてきます。これが実施→顕在化→共有化 のサイクルです。
カイゼン実施を呼びかけるのは分かりますが、なぜわざわざ報告(顕在化)をさせるのですか?
カイゼンは小さな変革ですから、カイゼンした人にしか分からない場合も多いのです。
これでは、誰もカイゼンについての実態がつかめません。そこで、カイゼン後に「ここをこのようにカイゼンした」と顕在化(用紙に書いて提出したり、社内掲示板に書き込んだり)することをルール化して、事務局がカイゼンの実態を把握するというわけです。
カイゼンの共有化はなんのため?また、どのようにするのでしょうか?
実施されたカイゼンを、孤立させないために「共有化」、つまり「カイゼンが、うちの職場でもやっているぞ」という宣伝をします。それに触発され、励まされ、自分もカイゼンをやってみよう!と意欲を持ってもらえればしめたもの。
共有化の方法には「カイゼン事例集」、「カイゼンニュース」の配布や社内カイゼン発表会などの方法がよく使われます。
カイゼンの奨金における課税処理は、どのようにすればよいのでしょうか?
「改善は業務そのものだから、奨金も、給与同様であるから源泉徴収すべき」と考えるか、「職務とは別の取り組みだから、その奨金も給与ではなく、単なる一時所得」と考えるか。各企業の判断によります。管轄の税務署にご相談願います。
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原則的に予約は受付けておりません。先着順となります。受講人数確定後にお申込願います。
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カイゼンの考え方は「カネが無いなら知恵を出す」。可能な範囲でご検討願います。
公開「改善セミナ」の順次受講各地で定期的に開催されているカイゼンセミナーに社員を順次派遣する。
DVD教材による社内研修「改善基礎講座」「改善応用講座」等のDVD教材もございます。
これらを活用した社内研修はいかがでしょうか。
合同改善研修&合同発表会同業組合や関係会社、協力会社等と合同研修を開催
改善は「異業種」でも「同業種」でも合同研修が可能です。
その他
日本HR協会の「HR」の意味を知りたい
HRは「Human Relations」の略です。
F・W・テイラー提唱の科学的管理法の実証実験「ホーソン実験」により、現場の参加意識の高まりが生産性の改善や向上につながることが明らかとなりました。また、規定されたフォーマルな人間関係よりも、仲間関係のようなインフォーマルな人間関係が組織の意思決定などに大きく影響することも示されました。
日本HR協会は、この人間関係論を基に、職場における「改善意欲」や「改善能力」のための仕組みや思想などの研究を目的に設立されました。
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